2025年問題対応！ホワイトニング・スケーリングなど予防歯科需要の変化とは

2025年8月14日

高齢化時代を迎える日本では、予防歯科の役割が急速に高まり、歯科医院のあり方も大きな転換期を迎えています。ここでは、「なぜ今、予防歯科が重要なのか」「どのように変化していくのか」という点を分かりやすく整理しました。

1. 2025年問題とは？歯科医療の変化が加速

何が起きるのか（背景の事実）

2025年に「団塊の世代」が全員75歳以上となり、75歳以上人口は全体の約18％に到達。以後も高齢化は進み、2040年には65歳以上が約35％へ――医療・介護ニーズの複合化が加速します。
成人の歯科健診制度は“義務化”に至っていないものの、自治体の歯周疾患健診（努力義務）は拡充中。2024年度からは20歳・30歳台にも対象拡大され、成人期からの予防強化が進んでいます。
診療報酬は2024年度改定で在宅・外来を含む評価枠組みの見直しや医療DXの推進が明記。人材確保・賃上げ評価の仕組みも導入され、体制整備への投資が促されました。

何が変わるのか（医院・スタッフへのインパクト）

“治す”から“守る”へ：初診・治療中心から、定期メンテナンス（SPT/PMTC）と生活期支援を軸にした運営へシフト。成人健診の拡充で、若年～働き盛り層の予防受診が増える可能性。
在宅/施設対応の重要度アップ：通院困難な高齢者への訪問歯科の需要が一段と増える見込みで、在宅連携の標準装備化（機材・導線・算定体制）が必須に。

いま現場が準備すべきアクション

成人期の予防導線を再設計：初診時にリスク評価→個別メンテ間隔（3–6か月）→セルフケア処方までをパッケージ化。院内で20代・30代向け健診/指導メニューを整えて周知。
医療DXで記録と説明を効率化：口腔内写真・スキャンのエビデンス記録→患者説明スライド自動化→再来促進の仕組みへ。2024改定の方向性（DX推進）とも整合。
在宅対応のミニマム・セットを整備：ポータブルユニット、滅菌/消毒の携行プロトコル、嚥下・口腔機能管理のチェック様式をクリニカルパス化。

2. 高齢者人口の増加と口腔ケアニーズの拡大

データで見る需要の伸び

訪問診療の需要は右肩上がり：2020→2040年で75歳以上の訪問診療需要は+43％、85歳以上は+62％と推計。超高齢層で在宅医療ニーズが顕著に増加します。
在宅医療の供給体制も再構築段階：病院の在宅提供は増加傾向ながら、診療所は横ばい。ニーズ増に体制整備が追いつかない地域も出やすく、歯科の参入余地が大きい領域です。

現場で起きること（ケースで理解）

ケース①：要介護高齢者の“口から食べる”支援
誤嚥・低栄養の予防に、定期的な口腔ケア＋口腔機能訓練＋義歯調整の三位一体ケアが必須。施設・訪問でのSPT/メンテの位置づけが重くなります。
ケース②：独居・老老介護世帯のセルフケア脆弱化
訪問時に器具選定（電動ブラシ/ワンタフト/義歯ブラシ）と介助者教育をセット化。写真記録→説明→再評価のPDCAを回すと再来と成果が安定。
ケース③：成人健診拡充で若年～働き盛り層が流入
20・30代の歯周健診追加に合わせ、染め出し＋TBI＋就業者向け指導（間食・喫煙・睡眠と炎症管理）を“短時間・高密度”で提供できる導線づくりを。

すぐにできる対策チェック（衛生士・助手向け）

訪問セットの標準化：携行品のチェックリスト化（滅菌器具、保護具、吸引、保湿材、義歯調整ツール、写真記録デバイス）。
口腔機能の見える化：反復唾液嚥下テスト、開口量、舌圧など簡易指標を導入し、メンテ間隔とケア目標を客観化。
成人健診の窓口整備：受付で対象年齢の案内/予約誘導、健診後のメンテ継続説明をスクリプト化（紙＋メール）。

3. 予防歯科が「歯科診療の主役」になる理由

中長期的な政策の流れ

歯周病やう蝕の重症化予防は、国の歯科保健事業計画における最優先事項。健康寿命の延伸のため、早期発見・早期介入の仕組みが整備されています。
口腔機能の維持・向上は、単なる咀嚼力の問題にとどまらず、栄養摂取や全身疾患予防（誤嚥性肺炎・糖尿病等）とも直結するため、地域包括ケアの一環として強化。
通院困難者への訪問診療強化は、厚労省の「2040年を見据えた地域医療構想」でも明記されており、医科と歯科の在宅連携が推進されています。

衛生士・助手の役割

定期メンテナンスでの口腔内リスク評価（プラーク・歯石・歯周ポケット・咬合・口腔機能）
生活習慣指導（食生活・禁煙・セルフケア用品選び）
在宅・施設での嚥下機能評価や義歯調整サポート

このように、予防歯科は“歯科医院の一部門”ではなく、診療全体の軸となりつつあります。

4. ホワイトニング・スケーリングなど「予防メニュー」の需要が拡大

市場データが示す成長性

予防用品市場：2023年約57億ドル → 2032年約82億ドル（年平均成長率4.13%）
審美歯科市場：2022年約337億ドル → 2031年約708億ドル（年平均成長率8.6%）

これは、世界的な健康志向・美意識の高まりが背景にあり、日本でも20〜40代を中心にホワイトニング・PMTC・エアフローなどの需要が伸びています。

医院経営へのメリット

自由診療による収益安定化：自費ホワイトニングやエアフローは、短時間で単価を確保でき、患者満足度も高い。
口コミ・SNSでの拡散：ホワイトニングやクリーニング後の写真は、患者自身がSNS投稿することで無料の宣伝効果を生む。
定期来院の動機付け：3〜6か月ごとのスケーリング予約が、自然とSPTや他治療の継続へとつながる。

スタッフが押さえるべきポイント

効果と持続期間、施術間隔の説明トークを標準化
患者の希望（色調・費用・来院頻度）に応じたプラン提示
施術前後の写真記録で満足度を可視化

5. 今後の歯科医院経営は“個別化・多様化・専門化”の時代へ

個別化

現代の患者は年齢、生活習慣、持病、審美的な希望など背景が多様です。そのため「全員同じ予防プラン」では満足度が低下します。

生活背景に応じた提案
　例：喫煙者には歯周病予防を強化したクリーニングプラン、矯正中患者にはブラケット周辺のプラーク除去強化プラン、インプラント患者には専用チップやフロスを活用したメンテナンス指導など。
リスクプロファイル評価の活用
　唾液検査・細菌検査・生活習慣アンケートなどを組み合わせ、患者ごとに最適な来院間隔やホームケア用品を提案。

こうしたオーダーメイド型予防は、患者の「自分だけのプラン」という満足感につながり、リピート率を高めます。

多様化

これからの医院経営は、一般治療だけに依存しない複数の診療領域を組み合わせることが求められます。

予防：定期メンテナンス・PMTC・エアフローなど
審美：ホワイトニング・セラミック・ガムピーリングなど
訪問：高齢者施設・在宅での口腔ケア・義歯調整
口腔リハビリ：嚥下訓練・発音トレーニング

このように複数の柱を持つことで、市場環境や患者層の変化に強くなり、長期的な医院の安定経営が可能になります。衛生士・助手にとっても、多様な業務経験がスキルアップとキャリア形成につながります。

専門化

競争が激化する中、医院の強みを明確に打ち出す“専門性”が差別化のカギとなります。

施設設計での専門性強化
　例：「予防専用フロア」を設け、衛生士主導の診療体制をアピール／「ホワイトニング専門ユニット」で患者に快適な施術空間を提供。
スタッフの資格取得推進
　予防歯科認定衛生士、ホワイトニングコーディネーター、口腔リハビリ関連資格などを取得することで、患者からの信頼度アップ。院内外の広報にも有効。
ブランディング戦略
　専門性をホームページやSNSで発信し、特定ニーズの患者を集客。口コミでも“専門医院”として広まりやすくなります。

6. 歯科衛生士・助手に求められるスキル変化

2025年以降、歯科医院における業務は「治療の補助」から「予防と健康寿命の延伸」へと比重が大きくシフトします。そのため、歯科衛生士・歯科助手に求められるスキルも変化しています。

1. 予防処置の確実な実施

PMTC（プロフェッショナル・メカニカル・トゥース・クリーニング）やスケーリング、プラーク染め出しなど、基礎的予防処置の精度を高めることは必須。
患者一人ひとりの口腔状態に合わせた器具選択や施術手順の最適化が求められます。
最新のガイドラインやエビデンスに基づくケアを常にアップデートする姿勢が重要です。